NHKの勧誘を回避する方法は昔から巷では噂になっています。今回紹介するのは最近の生活事情にあった最新の撃退方法を紹介したいと思います。これを読んだら参考にしましょう、何も難しいことはありません。
※受信料を支払う義務の無い人向けの情報ですのでNHKを視聴されている方は受信料を支払いましょう。
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意外と奥が深い断り方の定番
■居留守を使う
居留守を使うという方法は今も昔も変わらない方法です。
昔であれば、インタ-フォンが鳴ってしまったら、玄関まで出向いて魚眼レンズで確認しなくていけませんでした。現代はインタ-フォンもレベルUPしているので、玄関まで行かなくてもモニタ-で姿を確認することができます。モニタ-越しにそれらしい人がいたら応答しなければいいだけ。
■もしドアを開けてしまっても「テレビがない」ことをきちんと伝える
この時代にテレビがない家なんて・・・って思いになるかもしれませんが、実際にテレビを所有していない人は実は多いのです。これは現代ならではですが、テレビではなくスマホでアプリゲ-ムやPCで動画サ-ビスしか見ないという若者が激増しています。したがって、NHKどころかテレビ自体を見ないこともざらなのに勧誘される事象が発生しているのです。したがって、この場合はその旨をきちんと説明しましょう。
また、ワーキング貧困も多く時給が安いゆえにたくさん働かないと生活できない人は本当にテレビ何てみる余裕がないので、所有しないのです。だから、断り理由として「うちはテレビがない」と答えることに違和感を持たなくていいのです。
もし勧誘員に「携帯にワンセグありますよね?」とか「車にナビゲ-ションがありますよね?」と問われても、「無い!」と返答してください。
勧誘員には捜査権はありませんので現物を確認させる義務はありませんし、拒否しているにも関わらず、自宅に侵入した場合は「住居侵入罪」という立派な違法行為になります。
もし確認を求められても、一言「お断りします」と言い切りましょう。
撃退向け?攻めの姿勢な断り方
■執拗に訪問する勧誘員に断るには
この家なら契約させられると思わせてしまうと執拗に訪問してくる勧誘員がいますが、このような勧誘員から逃れるためには、勧誘員に精神的にギブアップさせることが必須になります。
まず手始めに、勧誘員の所属先やフルネ-ムを聞きましょう、名刺があれば名刺を頂戴し無い場合も社員証などを撮影させてもらいます。
また、その際に勧誘員の姿もしっかり撮影しておきましょう。
しかし、名前を聞かれるとかはどこの家でもあることで慣れっこになっていると思います。
次に段階で勧誘されているやり取りを動画に抑えておきましょう。その際に「このやり取りは動画に納めさせて頂きます」と相手に告げなくてはいけません。
相手に「何のために撮影するのか」と問われた際には、このように返答します。
「今まで再三訪問されて、私も精神的にダメ-ジを受けています、相談している人からそのやり取りを今後はきちんと記録に残しておくように指示を受けています」と答えます。
場合によっては拒否される場合もあると思いますが、拒否したら「違法行為や精神的苦痛を与えていることを認めるということですね?」と指摘しましょう。
勧誘員が来なくなる理由
とにかく勧誘員が「やりにくい」、「面倒くさい」、「家主が変わり者」だと思わせることができればあなたの勝利です。しばらくは平穏な暮らしをすることができるでしょう。
勧誘員は契約数でインセンティブを受け取っているため、時間をかけても契約できないと感じたら訪問はあきらめます。皆さんがいかにその印象を勧誘員に植え付けるかがポイントになります。それに対し、私達も法に触れない程度に対応していくことが大事であるとも言えます。
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【12月6日ニュース】
【最新12月版】NHK裁判で受信料が合憲とされた概要と今後の動きについて
【12月7日】
合わせて読みたい参考になる対応方法↓
コメント (2)
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【苦情・契約(定款?)内容の変更を希望】
島根県松江市に私の持ち家があり、東京に大学院に進学した娘のアパートがあります。
昨年まで娘は4年生で、家族割りを受けていました。卒業を控えた2月にNHKさんからの割引き終了の連絡(及び継続の手続きの案内)が、娘のところにあったそうです(しかし、本当に届いたかを確かめるすべがありません)。
ここに述べる苦情・要望は、既に7月17日に電話で伝えた内容と同じですが、文書記録として残し、日本に住む私たちと同じ被害(あえて被害と呼びます)にあう人がなくなることを願っての投稿です。
娘の受信料金が家族割りになっていないことに気づいたのは7月に入ってからでした(4年生を迎える日地は、3月を経過すると自動的に家族割りがなくなります)。そこで、電話で問い合わせたところ、手続きをしなかったので7月分までは、戻りません、という事でした。全国的に定款(契約)があり、そのようになっていることは理解できましたが、受信料未払いの人も多数いる中で、まじめに支払っていて、しかも落ち度がこちらにあったかもしれないものに対して、救済の措置が講じられていません。これは、驚愕です。定款、契約をみなおし、4月に遡って料金の調整ができるようにすべきと考えます。本件について、このコメントに残す以外に、NHKさんの働きかける手立てはないものでしょうか。とても不愉快に感じる案件でした。(テレビを廃棄しようかとも真剣に考えました)
コメントありがとうございます。
御意見者様の御意見にある通り、「真面目に支払っているのに措置が厳しい」と思ってしまう現状に歯がゆい思いをされたようですね。
お子様(20歳を越えてはいるものの学生)といった立場では”社会のルール”や”社会の規則”に則ろうとしても、稀に満たない部分がどうしても出てきてしまうかと思います。
そういった場合の措置として例えば親子共通で支払い状況や現状を管理できる”アカウント”を発行するだけでもだいぶ変わるかと思われます。(あくまで例えですが…)
このように顧客の要望をアピールし、NHKさんが受け取ってもらえればユーザーの満足度は上がるのでは?と思います。